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放射線治療保障の保障内容・条件を比較

がんの3大治療のひとつ、放射線治療。がん保険のなかには、放射線治療に絞った保障を用意しているものもあります。保障内容を比べてみました。

放射線治療はどのように保障されるか?

放射線治療に対する保障は、商品によって扱いが異なります。大きく分けて以下のようなタイプに分類できます。

放射線治療を対象とした給付金がある 放射線治療を受けたことを条件として給付金が給付されます。定額の給付が60日に1回を限度として回数無制限であるのが一般的です。また、放射線治療だけでなく、抗がん剤治療なども含めたなんらかの治療を受けたことを給付条件とする「治療給付金」などの名称のものもあります。
手術給付金で対応 放射線治療を、手術給付金の対象である手術の一種として認めている場合があります。手術給付金は手術の程度などに応じて定額給付されるのが一般的です。
実費補償 かかった医療費を実費で補償するタイプの保険であれば、放射線治療も他の治療と同様に、かかった医療費の実費が補償されます。

一般に、放射線治療の保障といえば、上記のいずれかになりますが、特に放射線治療を対象とした給付金がない保険であっても、診断給付金をはじめとして、受け取った給付金を放射線治療の費用に充てることはもちろん可能です。

各社の放射線治療保障の違いを比較

それでは、各保険商品の放射線治療保障の違いを見てみましょう。

保険会社・商品 保障のタイプ 保障内容
アクサ生命「アクサの治療保障のがん保険」 放射線治療を対象とした給付金(主契約) 定額給付。60日に1回が限度
アクサダイレクト生命「アクサダイレクトのがん終身」 手術給付で対応 手術給付金による定額給付。10万円。60日に1回が限度。上皮内新生物は保険期間を通じて1回が限度
アクサダイレクト生命「アクサダイレクトのがん定期」 手術給付で対応 手術給付金による定額給付。10万円。60日に1回が限度。上皮内新生物は保険期間を通じて1回が限度
アフラック「新 生きるためのがん保険Days(デイズ)」 放射線治療を対象とした給付金(特約) 定額給付。10万円または20万円。60日に1回が限度。回数無制限
FWD富士生命「がんベスト・ゴールドα」 放射線治療を対象とした給付金(特約) 特約による定額給付
SBI損保「SBI損保のがん保険 自由診療タイプ」 実費補償 実費で補償。入院時は無制限、通院で受ける場合は他と合算して1,000万円まで補償
共栄火災「がん保険」 放射線治療を対象とした給付金(主契約) 定額給付。入院日額の10倍。60日に1回が限度
JA共済「がん共済」 放射線治療を対象とした給付金(主契約) 定額給付。10万円または20万円。悪性新生物、上皮内新生物または脳腫瘍
セコム損保「自由診療保険メディコム」 実費補償 実費で補償。入院時は無制限、通院で受ける場合は他と合算して1,000万円まで補償
ソニー生命「終身がん保険」 手術給付で対応 手術給付金による定額給付。60日に1回が限度。50グレイ以上限定
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「勇気のお守り ソレイユ」 手術給付で対応 手術給付金による給付。日額の10倍。60日に1回が限度。50グレイ以上限定
チューリッヒ生命「終身ガン治療保険プレミアム」 放射線治療を対象とした給付金(主契約) 主契約による定額給付。10万円~60万円まで選択式
東京海上日動あんしん生命「がん支援治療保険NEO」 手術給付で対応 手術給付金による給付。回数無制限だが60日に1回が限度
東京海上日動あんしん生命「がん診断保険R」 手術給付で対応 手術給付金による給付。回数無制限だが60日に1回が限度
マニュライフ生命「こだわりガン保険」 手術給付で対応 手術給付金による給付。回数無制限だが60日に1回が限度
三井住友海上あいおい生命「&LIFE新ガン保険α」 手術給付で対応 手術給付金による定額給付。入院給付日額の20倍。60日に一回が限度
ライフネット生命「がん保険ダブルエール」 放射線治療を対象とした給付金(主契約) 治療サポート給付金による定額給付。手術、放射線治療、抗がん剤治療のいずれかに該当で月に1回が限度で重複支給なし。月額10万円、回数無制限

放射線治療の費用は、放射線の種類・照射する部位・照射回数によって異なります。放射線の照射は、身体への影響を考えて、回数を分けて行われ、週に5回程度の照射を、3~8週間程度かけて行うのが一般的とされています。すると、治療が月を跨いでしまうことがありえますから、高額療養費制度による月単位の医療費上限を適用したとしても、費用はかさみがちです。

放射線治療給付金が、回数無制限であるのは、そうした状況に対応するためです。一時金である診断給付金を充てるつもりでいると、思いがけず治療が長引いた場合に、不足する可能性があるためです。

しかし、保険料には響いてきますので、放射線治療給付金がある保険を選ぶかどうかは、保険料負担の許容度との相談になります。

なお、放射線治療に対する保障について、放射線の照射量が50グレイを超えていることを条件とする商品があります。この場合、放射線治療を受けただけでは条件に満たず、給付されないことがあります。最近は放射線治療の効率が上がり、少ない照射量でも効果があるとして、照射量が抑えられる傾向にあります。照射量制限のある保険には注意が必要です。

また、放射線治療は新しい照射方法が次々に出てきており、なかには自由診療や先進医療に分類されるものも含まれます。きちんと放射線治療の定義をあらかじめ確認しておく必要があります。保険の利かない治療を受ける場合は、自由診療も補償される実費補償タイプの保険か、先進医療保障がついていないと保障されません。

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