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【30代編】年代・性別で考える医療保険の保障内容や保険料の相場

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30代は結婚や子供の誕生などで生活が変化する年代です。医療保険に加入していない人は、ライフプランの変化を機会に加入を考え始める人もいるでしょう。

そこで、30代で医療保険に加入するならどんな保障内容が適しているか? 保険料の目安はどれぐらいか?  いやそもそも、30代になったからといって医療保険は必要なのか?など、「30代と医療保険」をテーマにいろいろと見解を述べたいと思います。

公的医療保険制度と民間の医療保険

公的な医療保険は、会社員や公務員などが加入する職場の健康保険と、それ以外の人が加入する国民健康保険があります。日本では誰もが何らかの公的医療保険に加入する国民皆保険になっています。医療費の自己負担は3割負担、そして、1か月(月初~月末)の自己負担上限額が定められており、それを超えた場合には払戻しが受けられる、「高額療養費制度」があります。

70歳未満の自己負担限度額(月額)
適用区分 自己負担限度額(1ヵ月)
区分【ア】上位所得者 年収約1,160万円以上 (健保:標準報酬月額83万円以上 国保:旧ただし書き所得901万円以上) 25万2,600円+(総医療費-84万2,000円)×1%
年4ヵ月目の多数該当より一律14万100円
区分【イ】上位所得者 年収約770~約1,160万円 (健保:標準報酬月額53~79万円 国保:旧ただし書き所得600~901万円) 16万7,400円+(総医療費-55万8,000円)×1%
年4ヵ月目の多数該当より一律9万3,000円
区分【ウ】一般 年収約370~約770万円 (健保:標準報酬月額28~50万円 国保:旧ただし書き所得210~600万円) 8万100円+(総医療費-26万7,000円)×1%
年4ヵ月目の多数該当より一律4万4,400円
区分【エ】一般 年収約370万円未満 (健保:標準報酬月額26万円以下 国保:旧ただし書き所得210万円以下) 5万7,600円
年4ヵ月目の多数該当より一律4万4,400円
区分【オ】低所得者 住民税非課税の世帯 3万5,400円
年4ヵ月目の多数該当より一律2万4,600円

たとえば、一般年収(約370万円~約770万円)で総医療費が100万円だった場合、1ヶ月の自己負担は8万7,430円で済みます。これは大きな手助けになり、「高額療養費があるから医療保険は不要」という専門家もいるほどです。ただし、食事代、差額ベッド代、先進医療にかかる費用は高額療養費の対象外です。

民間の医療保険は、基本的に、入院したら受け取ることができる「入院給付金」と、所定の手術を受けたら受け取ることができる「手術給付金」があり、その他の特約は各社により異なります。

30代で医療保険は必要か?

では、30代で民間の医療保険に加入する必要があるのでしょうか?

貯蓄が十分あれば医療保険に加入する必要は低いと言えますが、30代というと、結婚をして家庭を持ち始める人が増える年代です。子供の出産や育児に追われる時期でもあります。マイホームを購入する人もいるでしょう。また、生活の変化、社会人としての責任などストレスで心のバランスを崩しやすい年代とも言えます。

そう考えると、30代で「貯蓄だけで十分」と言える人は少ないかもしれません。以上のケースに当てはまる場合、30代から民間の医療保険に頼ったほうが安心でしょう。公的保障の不足部分を、民間の医療保険で補えばいいのです。

医療保険を選ぶ主なポイント

30代が医療保険を選ぶ主なポイントを見ていきましょう。

給付金日額

高額療養費制度があるので、70歳未満なら、1入院あたりの給付金日額は日額5,000円程をお勧めします(約9万円を30日間で割ると計算)。ただし、個室ベッドなどを希望する場合はそれでは足りず、日額1万円ぐらいを目安にしてもいいでしょう。

自営業の人は傷病手当金(病気やケガで就業不能になった場合、月給の3分の2を最長16ヵ月受け取ることができる制度)がないので、所得補償として日額保障を厚くするのも有りです。

保障期間

一生涯保障が続く「終身型」と、定められた保障期間の「定期型」があります。

医療の進歩や医療制度の改正などによって、30代で加入した医療保険の内容が何年も経つと時代に合わなくなり、新しい医療保険に切り替えことも十分あり得ます。

働き盛りの30代は割安な保険料の「定期型」でいいとも言えますが、10年間保障の場合、40代で更新となり保険料が上がってしまいます。そこで、満期前でも時期を見て、終身医療保険に切り替えてもいいでしょう。

「終身型」は、一定期間内の保険料は「定期型」よりも割高ですが、更新がないので、30代で契約した内容と保険料がずっと続きます。終身払を選ぶことで総支払保険料を抑えることができますので、一生涯の保障を得ながら必要に応じての見直しも可能です。

特約

30代は20代よりも受療率は高いですが、まだまだ病気になる確率は低いといえます。そこで、30代もシンプルな保障でいいと思いますが、特約を付けることで保障を充実させることができます。

その主な特約として、「先進医療特約」があります。

先進医療とは厚生労働大臣が定めた「高度な技術を用いた治療」のことを指し、先進医療でかかった技術料は健康保険の対象外となっています。

先進医療の技術料は数千円のものから300万円ぐらいのものまで、さまざまな種類がありますが、「先進医療特約」を付加すれば、その技術料を1,000万円や2,000万円など一定の範囲内で実費が保障されます。先進医療を受けられる医療機関は限られているので、治療を受ける確率は高いとは言えませんが、保険料は100円前後ですので、お守り代わりに「先進医療特約」を付加してもいいでしょう。

女性の場合、女性特有の病気やがんに手厚い「女性特約」があります。女性特有の病気だからといって治療費が特別にかかることはありませが、心配な人は検討してください。

必要な保障内容から考える

30代は結婚・子育て・マイホーム購入など人生の転機を迎える人が多い年代です。子供がいれば教育費がかかり、マーホーム購入を検討している人は頭金などの貯蓄が必要です。

そこでまずは、必要な保障内容を考えてから、自分に合った保険料の安い保険会社を探すことをお勧めします。保障期間やどのような特約を付加するかにもよりますが、30代の場合、男女とも保険料は2,000円前後を目安にするといいでしょう。

無理のない保険料で最低限の保障に加入し、ライフプランや医療の変化に合わせて保障を見直していきましょう。

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