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海外旅行保険に加入できなかった時の対処法

海外旅行保険に加入していると、海外旅行中の事故の補償やトラブルのサポートをしてくれて安心です。ですが、万が一海外旅行保険に加入できなかった場合はどうしたらよいのでしょうか。その対処法や気を付けておきたいことをまとめました。

海外旅行保険に入れないのはどんなとき?

以下のような理由で海外旅行保険に加入できないことがあります。

  • 既往症がある場合
  • 政治状態が不安定などの理由から補償の対象外になっている国に渡航する場合
  • 結婚、就職などで海外に居住する場合
  • スカイダイビングなど危険なスポーツをする場合
  • 年齢が年齢制限にかかる場合

保険会社によっては既往症があっても加入できたり、高齢者でも加入可能なこともあります。不安要素がある人は各保険会社から資料を取り寄せるなどして、確認してみましょう。

その他の利用可能なサポート

そのほか、旅行代理店が独自に提供しているサービスを利用することもできます。たとえばツアーや航空券等を申し込んだ人向けに提供される、24時間対応の電話サポートなどです。主に緊急時にどのように対処したらよいのか(警察や医療機関への案内など)を相談できます。

また、現地のホテルやレストラン、交通機関の情報など、旅行代理店ならではの強みを生かした情報提供もしてくれます。現地に海外支店のある代理店であれば、そこで対面での相談ができるところもあります。ただし、原則として医療費の補償やキャッシュレスサービスといったお金の補償はありません。

現地の大使館や総領事館など、在外公館を利用する方法もあります。在外公館は日本人の病気や事故、盗難などの犯罪や逮捕・拘禁などのトラブルに対して解決のための支援をしてくれます。たとえば、日本人がよく利用する医療機関の紹介や緊急時における家族との連絡支援、警察への届け出のアドバイスや弁護士、通訳の情報提供などをしてくれます。渡航先の在外公館の場所、連絡先を確認しておきましょう。

海外でかかった医療費は、日本の医療保険制度で後日給付を受けられる

現地では、健康保険などの日本の医療保険制度を使えないので、医療機関への支払いが高額になりがちです。海外旅行保険に加入できないとそんなとき、困ってしまいます。

そこで、海外で高額な医療費を支払った場合に、日本で払い戻しを受けられる「海外療養費制度」があります。加入する医療保険制度(健康保険など)に申請することで、現地で支払った治療費の一部の払い戻しを受けることができます。海外旅行保険に加入できなくても、最終的には日本で治療をした場合の自己負担割合(70歳未満の時、3割)に近い負担ですみます。当制度についてはこちらで詳しく説明しています。

保険に未加入でも安心した旅行にするためにできること、気を付けたいこと

海外旅行保険に加入できない場合は、渡航先でのトラブルを最小限に抑えるために、前もって準備をしておくことが大切です。

たとえば渡航先の犯罪・テロ事件などの情報や、風俗・習慣、出入国における注意事項など、現地の情報が分かっていれば、トラブル回避に役立ちます。外務省の「海外安全ホームページ」では、海外の安全に関するこれらの情報がまとめられているので、出国前に確認しておきましょう。同省の提供している「たびレジ」というサービスに登録すると、滞在先の最新の渡航情報や緊急事態発生時に在外公館が出す一斉通知などを受け取ることができ、緊急時には登録の緊急連絡先に電話をしてくれます。

また、周囲の人に相談、情報共有しておくことも大事です。一緒に旅行する仲間や日本にいる家族に旅行日程や体調、連絡先などを伝えておくようにすればトラブル時に助けてもらいたいときに役立ちます。パスポートに緊急連絡先を記入し、盗難時に備えてパスポートのコピーも用意しておくといいでしょう。

まとめ

もし保険会社で海外旅行保険に入れなくても、クレジットカード付帯の海外旅行保険を利用したり、旅行代理店や現地の在外公館でそれぞれのサポートが受けられます。これらのサポートをスムーズに利用できるように、また、現地でのトラブル回避、早期解決のためにも、前もって自分の身を守る準備をしておくことが重要でしょう。

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