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  2. 傷病別・告知のポイント
  3. 傷病別・告知書の書き方を徹底解説

腰痛でも保険に入ることができるのか?

腰痛になったことのある人が一般の保険に入るには?

症状ではなく、診断を受け正式な病名の告知をすることが重要です。

慢性の腰痛、ぎっくり腰(急性腰痛症)など、腰痛を経験した方は多いのではないでしょうか。実は、直立姿勢は人間だけの特徴であり、これが腰痛を起こす大きな要因だといわれています。腰は、胴体、頭、両上肢の重みを支えており、背骨をほぼ垂直に保つ姿勢が腰に大きな負担をかけているからです。

腰痛は症状であり、その原因はいろいろですが、20~40歳代の人に多いのが腰椎椎間板ヘルニアです。椎間板の隋核が、後方に飛び出すことで神経根が圧迫されて腰痛や坐骨神経痛という症状を起こします。椎間板の年齢的な変化を基礎とし、腰椎への負担がかかることで発症します。

ここでは、告知された内容を保険会社がどう見るか?という視点から、告知のポイントを考えてみましょう。

告知の際のチェックポイント

腰痛の既往症のある人が、保険に加入する際に告知をする場合は以下を記入するとよいでしょう。

  1. 腰椎椎間板ヘルニアであれば、その部位(何番目と何番目の腰椎間か)
  2. 症状
  3. 治療期間
  4. 保存的治療の内容
  5. 手術を受けていれば、手術名と入院期間(再発、合併症、後遺症の有無を確認)

「腰痛」や「坐骨神経痛」は症状であり、正式な病名ではないため、「腰痛」のみの告知では保険の加入は難しいでしょう。まずは医療機関で、医師の診断を受けることです。腰椎椎間板ヘルニアと診断されている人については、後遺症なく完治していれば特に問題ないでしょう。

1.腰椎椎間板ヘルニアの部位(何番目と何番目の腰椎間か)

腰椎椎間板ヘルニアの起きる場所は、第四腰椎と第五腰椎の間または第五腰椎と仙椎の間がほとんどです。腰椎椎間板ヘルニアと診断された場合は、きちんと診断を受けていることを示すためにも、どの箇所に起きたのか告知するとよいでしょう。

2.症状

症状により、腰痛の種類や重症度を判断します。例えば腰椎椎間板ヘルニアであれば、症状の多くは片側に起こり、安静にしていると軽快するのが特徴です。しびれなどの感覚障害や、部位が下位の場合は排尿障害が起きることもあります。

椎間板ヘルニアが巨大な場合には、両側に症状が起きることや、より重症である脊柱管狭窄症と同じ間欠性跛行(歩くと出る痛みが、少し休むと軽減する)という症状が出ることがあります。症状を詳細に記載することで、重症度が判断できます。

3.治療期間

初診された日あるいは治療を開始した日を記入しましょう。重症度や治療内容との整合性を確認します。また、診断されたばかりの場合には、加入が難しい場合もあります。

4.保存的治療の内容

近年、MRIの普及などにより病態が解明されつつあります。椎間板ヘルニアの場合、通常は保存的治療が3~6カ月間行われます。保存的治療法には、鎮痛剤・牽引療法・装具固定(コルセット固定)・理学療法(温熱療法、電気刺激療法)などが行われます。痛みに対しては、ブロック療法(ブロック注射)が行われます。痛みが激しい場合には、2~3週間の入院を必要とすることもあり、絶対安静で持続牽引やブッロク治療を行います。

5.手術を受けていれば手術名と入院期間(再発、合併症、後遺症の有無を確認)

適用となります。また、尿意がわからなく失禁し、肛門が痺れて締りがなくなるといった、膀胱直腸障害があるときは、緊急手術の適応になります。

手術を受けている場合には、その理由と、再発や合併症の有無、後遺症の有無をあわせて告知してください。

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残念ながら一般の保険に加入できない場合

これまで述べたポイントを踏まえても加入できない場合、次の手段として、「引受基準緩和型」または「緩和型」と呼ばれる保険の審査を受けてみるのも一手です。持病や病歴のある人でも加入できるよう、審査基準をやさしくした保険のことで、保険料は少し割高になりますが、それでも入りたいという人は意外に多いことから、保険会社が力を入れつつある分野の一つです。

特徴的なのは、この手の保険の審査基準が保険会社によってまちまちな点。A社ではダメだったものがB社では通ったり、逆にB社ではNGな症状がA社では問題視されていなかったり、各社でスタンスが異なります。つまり、「保険に入っておきたい」という目的を叶えるなら、数撃ちゃ当たる作戦が功を奏する可能性が高くなるということです。

具体的にどんな商品が販売されているのか、当サイトでタイプの違う商品をいくつかピックアップしてみましたので、参考になれば幸いです。あくまで要約ですので、詳細は資料請求するなどして確かめてください。

※詳細は必ず各社のホームページでご確認ください。

もちろん、これまで述べてきたように、腰痛でも引き受けてくれる蓋然性は高いとは言えません。

そこで、引受基準緩和型保険でも加入を断られた場合、最終手段として「無選択型」と呼ばれる告知なしの保険に頼るという手もありますが、当サイトではあまりお勧めしていません。「告知なし=誰でも加入できる」というだけあって、保障が限定的であったり、保険料がずば抜けて高かったりと、さほどメリットを見出だせないと考えているためです。

もちろん、保険は安心を買う商品でもありますから、真っ向から否定はしませんが、無選択型保険を選ぶ場合は、緩和型保険以上にその保障内容をきちんと理解したうえで加入するようにしましょう。

ところで:なぜ腰痛だと保険の加入が難しくなるのか?

急性腰痛症、いわゆるぎっくり腰の完治後であれば大きな問題ではありませんが、中高年の人で最近腰痛が始まった人は特に注意が必要です。腰痛は、悪性疾患や脊髄腫瘍といった、重篤な疾患の前症状として現れることがあるからです。また、手術を受けている場合には、ほかの病気も否定できないため、手術に至った経緯や手術の術式など詳細の告知が必要です。

(注)あくまで当サイトの考察であり、保険に加入できるかどうかの判断基準は保険会社により異なる点、ご留意ください。

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