突発性難聴でも保険に入れるのか？

突発性難聴になったことのある人が一般の保険に入るには？

難聴とは、聴力が低下した状態をいいます。加齢に伴うもの、先天性のもの、あるいは突発性難聴のように突然起こるものなどがあります。また、少し耳が遠い程度から、まったく音を聞き分けられないレベルまで程度もさまざまです。

難聴には「伝音性難聴（機能的な障害）」「感音性難聴（内耳あるいは聴覚神経の障害）」「混合性難聴（伝音性と感音性の混合）」があります。突発性難聴は、急激に発症する感音難聴のうち、明らかな原因のないもので、通常は片側に発症します。疫学調査などから糖尿病が循環障害発症のリスクファクターと判明しましたが、明らかな原因は不明で、内耳循環障害説やウイルス感染説などがあります。

告知の際のチェックポイント

突発性難聴の既往症のある人が、保険に加入する際に告知をする場合は以下を記入するとよいでしょう。

1.発病日（治療開始の時期）から現在経過

診断された日あるいは治療を開始した日を記入しましょう。突発性難聴の経過と予後は人によって様々です。改善する場合には急速に改善し、徐々に横ばい状態に達するような経過を示します。もちろん徐々に回復する場合や、全く改善しない場合もあります。

突発性難聴は「再発しない」のが特徴です。もし、再発という告知があれば、他のより重篤な疾患の可能性も考えられるため、告知書の記載内容によっては、別の疾患とみなして審査されることもあります。

2.難聴の程度（現在の状態）・副症状の有無

突発性難聴の全体の1/3は完治し、残りの2/3は後遺症を残すといわれています。治療開始の時期、難聴の程度、めまいや耳鳴り等の副症状、年齢等により予後が左右されます。後遺症・副症状の有無、現在の聴力（回復したのかどうか）について記載が必要です。

突発性難聴の診断の確定例は、下記の「主症状・副症状の全事項を満たすもの」で、疑い例は「主症状の1および2の事項を満たすもの」です。どのように診断されたのか詳細を記載しましょう。

3.治療内容、手術の有無

告知の際には、受診している医療機関名を告知しましょう。耳鼻科か、神経科か、がんセンターか、大学病院か医療センターか、保険会社は医療機関と病名との整合性を確認するためです。

残念ながら一般の保険に加入できない場合

これまで述べたポイントを踏まえても加入できない場合、次の手段として、「引受基準緩和型」または「緩和型」と呼ばれる保険の審査を受けてみるのも一手です。持病や病歴のある人でも加入できるよう、審査基準をやさしくした保険のことで、保険料は少し割高になりますが、それでも入りたいという人は意外に多いことから、保険会社が力を入れつつある分野の一つです。

特徴的なのは、この手の保険の審査基準が保険会社によってまちまちな点。A社ではダメだったものがB社では通ったり、逆にB社ではNGな症状がA社では問題視されていなかったり、各社でスタンスが異なります。つまり、「保険に入っておきたい」という目的を叶えるなら、数撃ちゃ当たる作戦が功を奏する可能性が高くなるということです。

引受基準緩和型保険でも加入を断られた場合、最終手段として「無選択型」と呼ばれる告知なしの保険に頼るという手もありますが、当サイトではあまりお勧めしていません。「告知なし＝誰でも加入できる」というだけあって、保障が限定的であったり、保険料がずば抜けて高かったりと、さほどメリットを見出だせないと考えているためです。

もちろん、保険は安心を買う商品でもありますから、真っ向から否定はしませんが、無選択型保険を選ぶ場合は、緩和型保険以上にその保障内容をきちんと理解したうえで加入するようにしましょう。

ところで：なぜ突発性難聴だと保険の加入が難しくなるのか？

突発性難聴は、以下のような疾患と同じような症状がでます。

よって、「完治」の告知をした場合でも、数年間はその他の重篤な疾患の可能性も考慮に入れなければならないため、死亡保険系は保険金削減などの特別条件付での引受、入院保険の加入は難しい会社が多いと思われます。

ただし、CTやMRIなどの検査結果記載のある診断書を添付し、重篤な疾患を否定できる場合は、死亡保険系、入院保険とも軽度の条件付～標準体での加入（入院保険は部位不担保等の条件付）も可と思われます。数年経過後、異常がなければより軽い条件での加入が可能となるでしょう。

（注）あくまで当サイトの考察であり、保険に加入できるかどうかの判断基準は保険会社により異なる点、ご留意ください。