所得補償保険に関する疑問。仕組み・必要性・選び方がわかる入門サイト「所得補償保険の教科書」

就業不能保険(=所得補償保険)とは、病気やケガで働けない状態になったとき、途絶えてしまった収入を補償してもらえる保険です。医療保険やがん保険と同じく、生保会社も損保会社も扱える「第三分野」の保険で、生保からは「就業不能保険」、損保からは「所得補償保険」の名称で販売されているのが一般的です。

似た名前で「収入保障保険」という商品もありますが、これは本人が死亡した場合に、遺族の収入を保障するという意味合いの死亡保険ですのでまったくの別物です(ただし、収入保障保険のなかには、就業不能保険に近い機能を併せ持つ商品もあります)。

このサイトでは、就業不能保険・所得補償保険の仕組みや選び方について解説していきます。

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目次「就業不能保険の教科書」コンテンツ一覧

  • 就業不能保険の仕組み

    このカテゴリでは、就業不能保険(所得補償保険)の仕組みについて解説しています。就業不能保険とは、就業不能状態になったとき、あらかじめ決めた補償額(月額20万円など)が決められた期間、支給され続けるというものです。

    就業不能になることで収入が下がったり、なくなったりした分が、保険金によって補償されるため、病気やケガで働けなくなってもお金の心配をしなくてよい、ということです。病気やケガで困った場合に使えるという意味では医療保険も同じですが、就業不能保険はあくまでも「就業不能による収入減(または無収入)状態」に備える点がポイント。したがって、病気やケガの治療費の負担が目的なら、医療保険などを利用するのがいいでしょう。

    ただ、現在の医療保険は入院した場合の保障を中心に設計されているため、長引く通院治療や在宅療養の場合は対応しきれないこともあり、その意味では、就業不能状態であれば保険金が受け取れる就業不能保険は頼りになります。もちろん、就業不能状態ならどんな場合でも補償されるわけではなく、精神疾患などは補償対象外ですので、万能ではありません。

  • 参考になる医療関連データと公的保障制度

    このカテゴリでは、就業不能保険に加入する際に知っておきたいデータを紹介します。まず、長期間、働けなくなる病気とはどんなものなのか? その種類や平均的な治療日数をざっとでもいいので押さえておきましょう。さらに大切なのは、それらの病気にかかったとして、必ずしも民間の保険に頼る必要はないということ。というのも、健康保険や厚生年金などの公的保険を使えるケースがあるからです。たとえば健康保険に入っている会社員は、最長1年6か月までの間、標準報酬日額の3分の2が支給される「傷病手当金」という制度があります。また、後遺症などが残って回復が見込めないときは「障害年金」が受け取れます。

  • 就業不能保険の損をしない選び方


    このカテゴリでは、就業不能保険(所得補償保険)の損をしない選び方について考えていきます。病気やケガによる就業不能状態では、「医療費の発生」と「収入減」というふたつのリスクがあり、医療保険を併用してもすべてをカバーしきれないことがあります。その点、就業不能保険があれば、収入がない状態でも貯蓄を減らさないで済みますので、もともと貯蓄額が少ない人にもおすすめと言えます。しかし、保険商品としてはメジャーなものではなく、商品数も少ないため、商品を選ぶにあたっては、「補償される期間の長さ」が重要なポイントになるでしょう。保険料はあまり高くありませんので、できるだけ補償範囲が広く、長い補償を得られそうなものを探してください。

  • 就業不能保険の商品別レビュー

    このカテゴリでは、保険商品別に就業不能保険(所得補償保険)をレビューしています。就業不能保険は発展途上の保険であり、「就業不能状態」一つをとってみても、商品ごとにさまざまな違いがあります。それぞれの特徴や留意したい点などをまとめながらレビューしていますので、参考にしてくだると幸いです。

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