子供が生まれたら保険が必要？ 子供のために親が考える3つの保険とは

妊娠・出産を機に保険の見直しや新規の加入を検討する家庭は多いでしょう。新しい家族が増えることで、親としてどんなリスクに備えておくべきなのか、考えてみたいと思います。

生命保険

はじめに検討したいのは生命保険です。一家の大黒柱に万一のことがあったら、残された家族は路頭に迷ってしまいます。

保障金額は、パートナーが共働きか、専業主婦か、また住宅ローンがどれくらい残っているかなどにもよりますが、平均的には男性が約2,000万円、女性が約1,000万円という調査が出ています（生命保険文化センター「生活保障に関する調査」内の「死亡保険金の希望額」より）。

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自営業か会社員かによって遺族年金の額も異なってくるので、そのあたりも含めて適切な額を夫婦で相談してください。専門家に相談するのも良いと思います。

医療保険

医療費は、高額療養費制度を利用できる限り大ダメージを負う可能性は少ないですが、子供が小さな間は注意が必要です。大きな病気や怪我で倒れて長期入院し、収入が止まってしまった場合、その間の治療費と生活費は貯金を取り崩すしかありません。パートナーが働きに出ようにも、育児に手が掛かる間は思うように外出できないでしょう。

貯金が十分ある、近くに頼れる親族がいるなどなら話は別ですが、そうでない場合、子供が小さな間だけでも医療保険で備えていた方が安全です。とはいえ、決して大げさな保障は必要ありません。入院1日につき5,000円程度の主契約に、先進医療特約を付けた最低減の保障で構わないでしょう。そもそも保険ですべてを賄おうとすると保険料が膨れ上がってしまうため、入院したら貯蓄を取り崩すことになるのは覚悟しておいてください。

自営業の人は、会社員のような有給休暇や傷病手当金がないことから、別個で就業不能（所得補償）保険への加入を検討してもいいでしょう。

就業不能保険について、詳しくは就業不能保険の教科書をご覧ください。

学資保険

生命保険や医療保険は、その“出番”があってほしくない保険ですが、学資保険は違います。将来の教育費を着実に積み立てるために入る保険ですから、少しでも有利な“出番”になるよう慎重に選びましょう。

もちろん、お金の積み立ては保険でなくても可能ですが、学資保険は返戻率（利回り）が高めなことや、生命保険控除を受けられる（税金が安くなる）こと、保険で積み立てたお金には利息（利子所得）がかからないことなど、いくつかのメリットがあります。加えて、契約者である保護者に万一のことがあったときは、以降の保険料の払い込みが免除になるうえ、予定どおりの学資金を受け取ることができます。

もちろんデメリットもあります。まず、途中解約すると払い込んだ保険料がほとんど戻ってきません。突然の減給や退職で保険料の払い込みがキツくなることもあり得るので、保険料は無理のない範囲で設定しましょう。

また、返戻率が加入時の数値で固定される点もネック。現在は低金利時代ではあるものの、今後市場の金利が回復する可能性がないわけではなく、その場合せっかくの恩恵に預かれません。そこで、「損だ！」と嘆いて解約すると、やっぱり大損してしまいます。