医療保険は病気や怪我で入院したときの経済的負担を軽減するためにあります。健康保険（公的医療保険）に加入していれば窓口負担は最高でも3割で済みますが、傷病によっては保険が効かないものや、入院が長引くものも出てくるので、“予備の保険”として民間の医療保険に加入するわけです。
しかし、その予備の保険は本当に必要なのか、実はよく理解せずに加入している人も見受けられます。たとえば、健康保険の加入者なら「高額療養費制度」を利用できるのをご存知でしょうか？ 高額な医療費の支払いを手助けしてくれる制度で、1ヵ月にかかる医療費に上限を定めています。上限の区分はいろいろありますが、たとえば70歳未満の一般所得者なら最高でも月9万円ほどしか支払わなくていいことになっており、決して家計が崩壊するほどの負担は生じないことになっています。
また、サラリーマンであれば「傷病手当金」も受け取ることができます。病気や怪我で働けなくなっても、最長1年6ヵ月は健康保険から給与（正確には標準報酬月額）の2/3に相当する額を受け取ることができるのです。1ヵ月30万円の人なら1日につき6,667円。医療保険で最もメジャーなのが入院給付日額5,000円ですから、単純な日額だけの比較なら医療保険よりも多く受け取れます。
詳細は病気や怪我で会社を休んだら傷病手当金を申請しように譲りますが、このように、民間の医療保険に飛びつく前に健康保険のこともきちん理解しておこうということです。
それでも医療保険が必要だと思う理由
健康保険は確かに素晴らしい制度ですが、それだけで経済的負担をカバーするのは難しいと考える人がいます。最もよく挙げられるのが、健康保険の対象外の治療や待遇を受けたときの不安。先進医療や差額ベッド代などがいい例です。先進医療は100万円を超える高額な技術費が必要になることがあり、差額ベッド代は一泊5,000～6,000円が平均ですが、病院によっては数万円かかるところもあります。
また、頼みの綱の高額療養費制度は税金で運営されているため、高齢化社会で医療費が増えていくことを考えると、現状の上限額をいつまで維持できるかわかりません。万一を考え、たとえ“お守り”のような形でもいいから医療保険に入っておこうと考える人が多いようです。
実際に医療保険に入るなら ～選び方のポイント
入院給付日額は5,000円or1万円？
入院給付金日額は5,000円や1万円が相場。どちらにするか迷う人が多いですが、両者では保険料が2倍近く違うため、掛金が負担になる人は5,000円でいいと思います。
5,000円だと足りないのでは？と思うかもしれませんが、意外とそうでもありません。健康保険内の治療だけなら、高額療養費制度を使えば1ヵ月最大9万円程度に押さえることができ、その場合1日あたりの自己負担額は3,000円の計算ですから、5,000円でもカバーできることがわかります。
もっとも、入院にかかる自己負担額の平均は22.7万円（高額療養費制度を利用しなかった人も含む）ですし、それ以外の雑費も必要になるでしょうから、あくまで最低限の保障を確保するための額だということです。
1入院の支払限度日数は短期型が主流
1入院あたりの保障限度日数で最もメジャーなのは60日型です。平成平均在院日数は34.3日なので、60日型や120日型なら十分問題ないでしょう。保険料も安く済みます。
もちろん、精神疾患をはじめ長期入院を余儀なくされる傷病もあるため、不安な人は長期の療養をカバーできる730日型や1,000日型などの商品を選ぶべきです。平均在院日数が短縮化している昨今、あまり人気のある商品ではありませんが、支払限度日数を増やしたからといって保険料が跳ね上がるわけではなく、もしものピンチを救える商品として一定の評価があります。
万一を考えて先進医療特約を付けておく
特約は保障を手厚くするためのオプションであり、付帯すればするほど保険料がアップするため、本当に必要だと感じるもの以外は付けなくて構いません。しかし、先進医療特約は無条件で付けておいても損はないでしょう。
理由はコストパフォーマンスの高さです。先進医療特約は月額100円程度しかかからないのに、先進医療にかかる治療費を最大1,000万円単位まで保障してくれる珍しい特約です。高額な先進医療を受ける確率は非常に低いとはいえ、万一ということもあり、保険はまさにその万一に備えるためのものであることを考えると、月100円程度の掛金なら付帯しておいた方が無難だと考えます。いざというときこれ以上ない効果を発揮してくれるお守り、それが先進医療特約です。
