大腸ポリープでも保険に入ることができるのか？

大腸ポリープになったことのある人が一般の保険に入るには？

大腸ポリープは自覚症状がないため、多くは定期健康診断や人間ドックで見つかります。便潜血検査が陽性反応となり、再検査の結果、大腸ポリープと診断されます。

近年の食生活の欧米化に伴い、日本国内の患者数は増加しています。なお、医療保険の給付金支払請求で最も多い手術の一つが大腸ポリープです。

告知の際のチェックポイント

大腸ポリープの既往症のある人が、保険に加入する際に告知をする場合は以下を記入するとよいでしょう。

1.初診から切除までの経緯

「健康診断で再検査となり、大腸内視鏡検査の結果、大腸ポリープと診断された」など、詳細について告知してください。また、複数回、治療している場合は、それぞれの治療についての告知も必要です。こちらも詳細を記載ください。そうすることで、治療内容との整合性が確認されます。告知書と同時に「病理組織診断結果を記載した主治医の診断書」の提出が求められることもあるでしょう。

2.切除したポリープの個数と大きさ

切除したポリープの個数と大きさについて告知してください。なお、大腸ポリープの大きさが3mm以下のときには、小さすぎて完全に切除できないため「生検（生体検査）」といって、患部の一部を針などを使って切り取り、細胞や組織を顕微鏡で調べる検査が行われます。一般に大腸ポリープの生検についてはGroup分類が用いられます。

3.残存ポリープの有無

生検の場合は、切除ではないため大腸ポリープが体内に残っています。1～2年は大腸内視鏡検査で経過観察し、大きくなった大腸ポリープに対して切除術を行います。

大腸内視鏡検査で新たに診断された腺腫をすべて摘除しても再発する可能性があり、再び異時性の腺腫が発生するまでの時間はおよそ3年前後と考えられています。良性の大腸ポリープを切除した後に医療保険の申し込みで「部位不担保」などの条件がつくのはこうした理由からです。

4.診療機関名

告知の際には、受診している医療機関名を告知しましょう。がんセンターか、大学病院か医療センターか、保険会社は医療機関と病名との整合性を確認するためです。

残念ながら一般の保険に加入できない場合

これまで述べたポイントを踏まえても加入できない場合、次の手段として、「引受基準緩和型」または「緩和型」と呼ばれる保険の審査を受けてみるのも一手です。持病や病歴のある人でも加入できるよう、審査基準をやさしくした保険のことで、保険料は少し割高になりますが、それでも入りたいという人は意外に多いことから、保険会社が力を入れつつある分野の一つです。

特徴的なのは、この手の保険の審査基準が保険会社によってまちまちな点。A社ではダメだったものがB社では通ったり、逆にB社ではNGな症状がA社では問題視されていなかったり、各社でスタンスが異なります。つまり、「保険に入っておきたい」という目的を叶えるなら、数撃ちゃ当たる作戦が功を奏する可能性が高くなるということです。

もちろん、これまで述べてきたように、大腸ポリープでも引き受けてくれる蓋然性は高いとは言えません。

そこで、引受基準緩和型保険でも加入を断られた場合、最終手段として「無選択型」と呼ばれる告知なしの保険に頼るという手もありますが、当サイトではあまりお勧めしていません。「告知なし＝誰でも加入できる」というだけあって、保障が限定的であったり、保険料がずば抜けて高かったりと、さほどメリットを見出だせないと考えているためです。

もちろん、保険は安心を買う商品でもありますから、真っ向から否定はしませんが、無選択型保険を選ぶ場合は、緩和型保険以上にその保障内容をきちんと理解したうえで加入するようにしましょう。

ところで：なぜ大腸ポリープだと保険の加入が難しくなるのか？

大腸ポリープは良性のことが多いのですが、近年の臨床研究では大きくなると「がん化」することが分かってきました。近年は、がんも大々的な開腹手術をせずに、内視鏡を使って治療されるようになり、日帰り手術でがん摘出手術が完了することもあります。告知書だけでは、大腸がんと大腸ポリープの区別が難しいため、悪性を否定できるかどうかが保険加入のポイントとなります。

（注）あくまで当サイトの考察であり、保険に加入できるかどうかの判断基準は保険会社により異なる点、ご留意ください。