引受基準緩和型保険は保険に入れない人にとって”買い”なのか？要・不要を考える

健康告知の内容を簡単にしたり、範囲を狭めたりして、保険契約の間口を拡げている引受基準緩和型保険（別名：限定告知型保険）。持病や病歴などが理由で通常の保険には入れない人でも、引受基準緩和型保険なら加入できる可能性が上がるため、保険に入りたい人にとっては嬉しい商品です。

しかし、引受基準緩和型保険の必要については否定的な意見も耳にします。

通常の保険と比べると 1.5～ 2倍にもなる保険料や、契約から 1年間は保障額が半分になるといった特殊ルールのせいですが、そもそも、本当に通常の保険に加入できないのか？という“待った”の声も多いです。

病歴があるから加入できないという思い込み

健康状態に自信のない人の共通心理として、“ありのままを書くと審査に落とされる”という不安があるようです。確かに、たとえば 3大生活習慣病など、既往歴を書くだけで加入が厳しくなるケースもありますが、基本的に保険会社は、一人でも多く契約者を増やしたいというスタンスで審査しています。

病歴があっても、治療を継続し、良好な状態が続いていることが分かれば一般の保険に入ることも十分可能なのです。したがって、審査に通る確率を上げたいならできるだけ詳細に、正確に告知することをおすすめします。具体的には、

など、とにかく詳細に報告することが大切です。書き方がよく分からなければ、信頼のおける代理店から加入するなり、保険に詳しい FPプランナーに相談するなり、専門家の力を借りるといいでしょう。それだけ健康告知は重要な作業です。

詳細な告知は保険会社にとって分かりやすく、後に保険金の請求があった際、トラブルに発展する確率を防ぐこともできます。

そうしてチャレンジした結果、通常の保険に加入できれば万々歳、保険料の割増など特別な条件が付いても、引受基準緩和型保険より安い保険料で加入できるかもしれません。

公的な保障も積極的に使おう

病気やケガで病院にかかったときの治療費が心配になるのは分かりますが、治療費は、特殊なケースを除いて天井知らずで上がっていくわけではありません。

健康保険に加入していれば誰でも使える高額療養費制度をはじめ、各自治体が独自に用意している医療費補助制度、会社員なら傷病手当金も受け取ることができます。そうした公的保障制度を活用すれば、自腹 ゼロとまではいかないものの、かなりの出費を抑えることができるでしょう。

引受基準緩和型保険のために払い続けた割増な保険料（-受け取った給付金）と、公的な保障制度を活用したうえでの実費の差を比べたとき、後者のほうが負担が少なくなるケースは十分にあり得ます。

（※この主張を発展させると”通常の医療保険さえ不要”と考えることもできますが、それについては医療保険は損をする？ 必要な人、不要な人の違いを徹底考察で考えます）

積極的におすすめできないが使えない保険ではない

では、引受基準緩和型保険が不要なのかというと、そうとは思いません。

コストパフォーマンス（保険料と保障バランス）の悪さは気になりますが、保険に入りたい人にとって精神安定剤になる商品なのは間違いないと思うからです。また、述べたように、 3大生活習慣病などにかかった人は、そもそも緩和型保険しか受け入れ先がないという現実もあります（誰でも加入できる無告知型の保険もありますが、さすがにこちらはおすすめしません）。

保険はマイホームに次ぐ高価な買い物と言われていますから、加入にあたっては慎重に行動したいものですが、安心を求める人には良いお守りになるでしょう。