終身保険人気ランキング2019｜FP20人が選んだおすすめ終身保険はこれ！

FPの見解（一部）

タバコを吸わないだけで有利になれる

この商品では「煙草を吸わない＝非喫煙体」であるだけで、保険料が割り引かれる（※過去1年以内に吸っていないことが条件）。通常の「優良体」の基準になるBMIや血圧の基準をクリアする必要がないところも良い。さらに、日常の健康上の悩みから大きな病気の治療方針の相談まで、電話で問い合わせできるなどの付帯サービスもこの商品を選択する動機になると思う。保険料が下がるという事は、保険料払い込み中であっても返戻率が上がるというになり、低解約返戻型の終身保険のデメリットを打ち消しているとも言える。

特定疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）になったときの仕組がいいと思う

特定疾病にかかり要件を満たすと、以降の保険料払込みが免除になるため、それまで保険料として払い込んでいたお金を治療費に充てることもできます。さらに、特定疾病になった時点で解約返戻金が増加するので、終身保障はなくなりますが、解約返戻金を治療費や収入低下時の生活費として使うなど柔軟な使い方ができます。
保険料の面では、非喫煙者保険料率があり、過去1年以内に煙草を吸っていなければ割引になることや、保険料を払い込んでいる間の解約返戻金を低く抑えることで割安です。

私的には最安レベルの保険料、最高レベルの解約返戻金

終身保険では少ないリスク細分型保険料率を採用。個人的に「非喫煙体」の保険料は最安レベルで、加えて解約返戻金の返戻率も最高レベル。「特定疾病保険料払込免除特則」に特徴があり、特定疾病（ガン・急性心筋梗塞・脳卒中）で所定の状態になったとき、それ以降の保険料払い込みが免除になり、一時に保険料の払い込みがあったものとして取り扱われるため、その時点で解約返戻金が一気に増える仕組み。がんと診断されたら解約し、増えた解約返戻金を受け取るといった利用の仕方も可能。
「メディカルリリーフ」（プラス）として、ティーペック社が提供する、健康や医療の電話相談やセカンドオピニオンなどのサービスが無料付帯する点も評価できる。

FPの見解（一部）

「お葬式費用」で十分なため、保険料が割安であることを重視した

終身保険は、「お葬式費用」のためと考えるので、大きな保険金は必要ないと考えます。また、お葬式費用として解約する必要はないと考えますので、低解約返戻金型で、保険料を安く抑えるものを選びます。現金で「お葬式費用」を準備していた場合、死亡時に口座凍結のため引き出すことができないことがあり、「お葬式費用」として使えないことも考えられます。その点、保険を継続しておくことで受取人が請求しすぐに現金を受取ることができます。また、この商品の特徴としては、保険料なしで「介護前払い特約」がつけられることです。解約返戻金を受け取るのではなく、保険の一部または全部を、所定の介護状態になった際には受取るという選択をすることができます。
したがって、解約ありきではないため、保険料が割安であることを重視した保険を選びました。

特定疾病や要介護状態に備えつつ、死亡整理金にも対応できる安心感

終身保険の加入の目的は、死後の葬儀などの死亡時の整理費用の準備を前提として考えています。とはいえ、生前に治療が必要になったり、身体が不自由になったりすることでお金が必要なこともあるでしょう。この保険は、特定疾病診断保険料免除特約、介護前払特約を付加することにより、亡くなる前の治療や身体が不自由になった場合にも備えることができます。

特定疾病診断保険料免除特約は、がん、急性心筋梗塞、脳卒中で所定の事由に該当すると、その後の保険料支払いが免除され、解約返戻金は保険料払込満了後の金額になります。つまり、この特約に該当した後で治療でお金が必要になったとき、この保険を解約すると支払った保険料より大きな金額の解約返戻金を受け取ることができます。

介護前払特約は、65歳以上で保険料払込期間満了後に、公的介護保険制度基準で要介護4以上の状態と認定されると、死亡保険金額を上限に保険金を受け取ることができます。

前述のように終身保険への加入は死亡時の整理費用を準備するためと考えていますが、この終身保険は、特定疾病診断保険料免除特約、介護前払特約で予定外の支出に対する不安を減らしつつ、死後の整理資金を準備できるという安心感があります。

特徴

• 年金・介護保障への移行も可能
• 保険料払込免除特約（レスキューP）あり

FPの見解（一部）

保険金の全部または一部を年金・介護保障へ移行することもできるから

円建ての終身保険は貯蓄型の保険であるという点から、まずは返戻率と保険料が判断材料となります。この保険は、保険料払込期間の解約返戻金を低く抑える低解約返戻金型のため、割安な保険料で保障を準備することができます。その上でこの保険を1位に選択したのは、保険料払込終了後に保険金の全部または一部を年金・介護保障へ移行することも可能な点です。保険料払込期間を60歳または65歳としておくことで、老後の資産状況等により保障を選択できることはメリットであると考えました。

また、解約返戻率は下がってしまいますが、3大疾病による所定の状態や所定の身体障害状態・要介護状態に該当した場合に保険料の払込みが免除になる保険料払込免除特約をつけることができる点も、リスク管理の観点からプラスだと考えています。

さらに、保険料払込期間満了までではありますが、ティーペック（株）が提供する「FWD富士生命健康サービス」が利用できる点も付加価値が高いと考え、選択いたしました。

特徴

• 積立重視（オプションＡ）と保障重視（オプションＢ）から選択
• 死亡保険金には最低保障あり

FPの見解（一部）

金融商品であることを理解して使える人に

変額終身保険は、特別勘定の運用実績次第で保険金額や解約返戻金が変動するタイプの終身保険です。基本保険金額には最低保証があるため、たとえ運用がうまくいかなかったとしても死亡保障としては契約時の死亡保険金額を下回ることがないという安心感があります。一方、保険料をどの特別勘定で運用するか、あるいはすでに運用中の特別勘定のスイッチングなど運用責任は自分にあります。運用次第で解約返戻金・死亡保険金が増える可能性がある投資型の保険であることを楽しめる人に向く商品といえます。

終身の保障を確保しつつ、同時に運用が出来るのは面白い

運用型の保険商品は元本割れのリスクがありますが、この終身保険の場合、解約返戻金には元本割れのリスクがあるものの、万一の場合の保険金については加入時の保険金額を下回ることがないため、大きなリスクにはならないと考えることもできます。保険料も変額保険の方が一般的な終身保険に比べると安いので、同じ終身保険を選ぶなら安くて運用次第では保険金が増える変額保険を選びます。

また、積立機能重視のオプションAと保障機能重視のオプションBがありますが、オプションAだと増えた分を引き出して使える機能があるので楽しみにもつながります。

リスクをコントロールしながら保険金の上乗せが期待できる

円建てで平準払の定額終身保険は、以前の同商品と比較して妙味が少なくなっている。したがって、運用の妙味と一生涯の保障を兼ねる変額保険終身型を推したい。変額保険を取り扱う保険会社は限定されているが、ソニー生命は創業当初からコンスタントに取り扱っている。2018年から「つみたてNISA」が徐々に浸透し始めているが、変額終身保険も月払等にすることにより、ドルコスト平均法でリスクをコントロールしながら死亡保険金や解約返戻金の上乗せを期待することができる。

変額保険の特別勘定で活用する投資信託のコストには、「信託報酬」に加えて、「特別勘定運営費用」があるが、双方を合計しても一般向けに販売されている同じ投資信託と比べて料率が低くなっているものがある。有利な条件で投資信託商品を活用することができると言える。

投資信託の初心者が、基本保険金額を確保しつつ、入門的にこの種の商品に触れてみる活用方法も考えられる。

FPの見解（一部）

長生きリスクをしっかりサポートしてくれる終身保険としておすすめ

70歳以降に、生存している場合5年ごと（70、75、80歳、あるいは80、85、90歳）に保険金の5％、5％、20％、と3度祝い金が受け取れる点と、祝い金を受け取っても契約時の保険金が減らないところが良いと思います（祝い金を受け取らないタイプもあります）。また要介護２の状態では介護保険として保険金を受け取ることも可能です、年金支払い特約を付加することで10年間の介護年金としても受け取れます。

FPの見解（一部）

低解約払戻金型よりも通常の終身保険

終身保険は保険料を万一払えなくなった場合、解約すると解約返戻金を受け取れる以外に、返戻金をもとに払済保険や延長保険として保障を続けることができる。一方、最近、主流の低解約払戻金型終身保険は、通常の終身保険よりも保険料が安いが、保険料払込期間中、解約払戻金が通常の70%に抑えられている。

長い人生、保険を解約してでもお金が必要になったり、以降の保険料が支払えなくなったりすることも想定される。そのため、低解約払戻金型よりも通常の終身保険の方が選択肢が広がると考える。通常の終身保険は、ほとんどの会社が発売を中止にしている。その中で、会社の安定度で選んだ。

FPの見解（一部）

終身保険としてはオーソドックスな商品だが……

私は終身介護保障特約を付加できるところに注目した。所定の介護状態に該当したときの一時金や年金に加え、認知症一時金も選べる。例えば、葬儀費用など万一の時の整理資金として終身保険200万円、要介護2に認定されたときに備えて5年確定年金50万円の介護特約というように、柔軟にプランニングできるところがポイントになる。

また、すでに終身保険に加入済みで介護保障だけ加入したい場合には、主契約である終身保険の保険金額を最低10万円から設定できるところにも目が行った。