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教育費用シミュレーションツール～実態に即した月々の目標積立額を試算～
掲載:
子供のトータル教育費用がどれくらいかかるのかは、子どもの教育費用はいくらかかる？のページで試算しました。
ただ、「公立なら1000万円必要」「私立なら3000万円必要」とわかっても、月々いくらくらい貯蓄すればその金額を貯めることができるのか、いまいち実感がわかない方も多いかと思います。
そこで、当サイトでは、お子様の年齢と進学予定先を選択してもらうだけで、毎月の目標積立金額を試算できるツールを作成しました。
計算のロジック
義務教育の小中学校の間は、公立なら、毎年の給与から学費を捻出することが可能なので、公立を選択した場合、目標積立金額は０として計算しています。小・中学校で私立を選択した場合については、私立と公立との差額分を必要積立額として試算しています。
小学校～大学の公立・私立でかかる教育費データ（全国平均）【単位：万円】
| |
小学校 |
中学校 |
高校 |
大学 |
| 学年 |
１年 |
２年 |
３年 |
４年 |
５年 |
６年 |
１年 |
２年 |
３年 |
１年 |
２年 |
３年 |
１年 |
２年 |
３年 |
４年 |
| 公立 |
31.1 |
25.3 |
27.0 |
29.5 |
31.2 |
38.9 |
45.1 |
39.8 |
50.2 |
44.0 |
39.3 |
32.6 |
96.4 |
68.2 |
68.2 |
68.2 |
| 私立 |
170.5 |
120.2 |
124.9 |
137.8 |
145.2 |
155.3 |
156.1 |
112.1 |
120.5 |
116.2 |
84.8 |
87.6 |
158.4 |
132 |
132 |
132 |
データ参照：
幼稚園～高校 子供の学習費調査(文部科学省 H24年度)
大学 国立大学の授業料、入学料及び検定料の調査結果について（平成22年度） （入学料は標準額）
私立大学の初年度納付金の調査結果について（平成25年度）
日本学生支援機構の学生生活調査（平成24年度）
幼稚園の自己負担については、地域差や自治体による奨励金の差によってもかなり異なるので、目標積立額には含めていませんが、下記におおまかな金額を掲載します。（東京23区にはかなり充実した子育て支援制度があります）
幼稚園の公立・私立でかかる教育費データ（全国平均）【単位：万円】
| |
幼稚園 |
| |
年少 |
年中 |
年長 |
| 公立 |
19.0 |
20.9 |
26.0 |
| 私立 |
48.3 |
45.2 |
52.7 |
積み立てをする際は、年利１％で算出しています。
1年間にかかる教育費は、塾やおけいこなど、学校外教育費も含まれていますが、あくまで全国平均データです。お住まいのエリアの教育環境から、私立受験率の高い首都圏では、年間で更にプラス20万円前後を多めに見積もっておいたほうが良いでしょう。
私立大学は、理系文系全体の平均で、かつ、自宅通いと下宿合計の平均値です。目安としては、平均データをおさえ、個別の事情に応じて、積立額の増減を考えるといいと思います。
シミュレーションをすると一目瞭然ですが、教育資金の積立は早めに行うことが最重要です。例えば、小・中を「公立」、高校と大学を「私立」にいかせる場合、0歳から積立を始めたら3.84万円。6歳から積立を始めたら5.64万円と、約1.8万円もの月々負担の差になります。金利の恩恵を受けるためにも、できるだけ早期に少しづつ積み立てをしていくことを考えましょう。
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