40代というと、仕事でも家庭でも、責任が重く重要な立場となる年代です。収入は増えますが、住宅ローンの返済や教育費の負担に悩まされたり……。時間にもお金にも追われる忙しい時期でしょう。
健康診断で指摘を受ける人が増えてくるのもこの世代です。今あなたが健康なら、それをチャンスととらえて加入に踏み切るのも選択の一つです。
40代は見直しの時期
40代が保険を見直す理由の一つに「若い頃に加入した保険の更新時期」があります。子供が生まれた、就職した等のきっかけで、20代～30代前半に生命保険に入った方なら、更新型の定期保険を選んだ方も少なくないからです。
保険会社から「自動更新のおしらせ」が届くと、予想外の保険料アップに驚く方もいるでしょう。再び同じ保障を継続するなら保険料が倍！なんてケースもあります。
ここで考えるのは、これまでと同じ保障が今後も必要なのか？ということです。40代には40代の保険の入り方があるはずです。
死亡整理金は500万円ほどあれば安心
本人の状況に関わらず、用意しておきたいのが死亡整理金です。死亡保険金の使い道は、大きく分けて、死亡整理金（葬儀やお墓の費用など）と、遺族に残すお金です。そのうちの死亡整理金は、家族構成にかかわらず、一人あたりの平均額を求めやすい金額です。
まず、葬儀費用の平均は196万円という調べが出ています（※1）。ここには、通夜からの飲食接待費やお布施なども含まれています。あくまで全国平均ですので、地域によっては異なる場合もあります。
お墓関連費では、最初にお墓を建てるときに286万円（墓石代170万円、墓地使用料116万円）、管理料が毎年3,320円かかります（※2）。
以上のデータをふまえると、死亡整理金として500万円ほどあれば足りると言えます。一般的に若い方は貯蓄の準備ができていないので、500万円に対する不足分を保険で補えばいいでしょう。
※1.日本消費者協会第11回「葬儀についてのアンケート調査」報告書（平成27年）。ただしサンプル数や調査方法に疑問もあり、あくまで目安として。
※2.全国有料石材店の会「お墓購入者アンケート調査」（平成28年）の全国平均値。 墓地使用料・年間管理料は東京都公園協会による都立八王子霊園（平成28年度公募）の例。墓地は4.0平米貸付時のみ。
家族構成によって死亡保障額を変える
独身の場合
独身の方なら、大きな死亡保障は必要ないでしょう。死亡整理金の500万円程度で十分です。お墓のことを考えないなら300万円で足りると思います。ただし、借金がある場合は、その分を保険でカバーしておくといいでしょう。身内に迷惑をかけるのはよくないですからね。その他、親兄弟との関係性により、特別な思いがある場合は保障を上乗せしてもいいと思います。
同居の家族がいるなど世帯構成にもよりますが、金銭的に頼れるのは自分だけという方もいるでしょう。そんな方は、就業不能保険を検討してもいいかもしれません。短期の入院なら貯蓄でも対応できるでしょうが、働けない状態が長く続いたときの経済的ダメージは計り知れないからです。
もし、親と同居で、その生活費の面倒をみているなら、貯蓄の有無にかかわらず500万円くらいあってもいいかもしれません。親にも年金収入はあるでしょうが、高齢になってからの子供との死別は心細いもの。暮らしの変化に対応していくためにも、少しは遺してあげたいものです。
子供のいない夫婦の場合
40代で子供がいないならフルタイムの共稼ぎ世帯が多いでしょう。夫婦ともに生活力があるのですから、死亡整理金に少し プラスする、くらいでいいでしょう。配偶者が亡くなっても、自立できるなら死亡保障を抑えることができます。もし、結婚を機に仕事をやめてしまったとしても、万一の時には社会復帰する覚悟をしておいてください。
子供のいる夫婦の場合
40代は、親の年齢ではなく末子の年齢で考え、「あとどのくらい教育費が必要なのか」、貯蓄の状況と照らし合わせて考える必要があります。晩婚・晩産が進んでいますが、仮に30代前半のうちに第1子、第2子と恵まれたとしたら、本格的に学費がかかるのは50代になる頃ですね。
生活費は、遺されたパートナーの収入と遺族年金でなんとか賄っていけるとしても、これからくる教育費のピークに備えて、その分の保障を確保しておきたいところです。末子の高校卒業時までは遺族年金も多めに出るので割愛し、大学進学の費用だけ考えてみましょう。
進学コースによって学費はずいぶん変わります。自宅から通える私立文系に進学したとして、学費などの学校納付金が1年あたり平均 134万円 かかります。入学時に 30万円かかるとすると、 4年間の大学の費用は 566万円です。子供が二人なら 1,132万円。
通学交通費などのその他費用は、パートナーの収入、遺族年金や奨学金、子供のアルバイト収入などでやりくりするとしても、1,132万円と死後整理金の500万円を合わせて1,700万円でしょうか。もちろん、貯蓄が十分あれば、減らしても大丈夫です。
あくまで大学に通う費用であり、高校時代にかかる費用は計算していません、もし私立高校への進学を考えているなら、この保障額では足らなくなります。また、遺されたパートナーの老後資金も計算に入れていないので、その点も注意が必要です。
ほかには、社宅など賃貸住まいの家庭は、住まいの費用が心配になります。賃貸ならば、遺された家族がせめて家賃の心配をしなくていいように、地域の住宅の相場分くらいの保障額を準備しておいてもいいでしょう。一例として、福岡県福岡市中央区で60～70平米の中古マンションは、2,226万円が相場です（2018年12月現在）。住居費と死亡整理金で最低でも2,700万円は保険で用意しておきたいところ。できれば、教育費分も上乗せしたい！というところでしょうか。
家族構成、住まいの状況などによって、わが家の場合、死亡保障がいくら必要なのかは変わってきます。下記も参考にしてください。
医療保障は高額療養費ありきで考える
生命保険と併せて医療保険を検討する方もいるでしょう。その際は、まず公的な健康保険にある「高額療養費」という制度ありきで考えてください。
詳細は医療保険を専門に扱った別ページに書いていますが、一般的な収入の方なら、1か月間（月初～月末）の医療費は最高でも9万円程度しかかかりません（それ以上かかっても公的保険が肩代わりしてくれます）。この約 9万円を 30日で割ると一日当たり3,000円の自己負担となりますから、医療保険の入院給付金日額は5,000円あれば足りそうです。
40代は、がんや高血圧など生活習慣が気になる年頃です。親族など身近な存在で患った人がいれば、特にそうでしょう。生活を見直すとともに、医療保険もチェックし、がん保険や就業不能保険など気になるものをプラスするのもいいでしょう。
保険料は 1万円を超える
以上から、中学生の子供が二人いて、1,700万円の死亡保障が欲しい45歳男性を例に見積もってみました。一般的に馴染みのある定期保険で見積もってみましたが、必要保障額というのは、子供が大きくなるにつれて減少していくものです。その意味では、収入保障保険のほうが合理的だというのが当サイトの見解です。
40代になると、がんや高血圧など生活習慣が気になる人も出てきます。親など身近な存在で患った人がいれば、特にそうでしょう。生活を見直すとともに、医療保険もチェックし、がん保険や就業不能保険など気になるものをプラスするのも良いでしょう。
某3社での見積もり
| 保険 | 保障内容 | 月払保険料 |
|---|---|---|
| 生命保険 | 1.700万円（65歳まで保障） | 7,073円 |
| 医療保険 | 入院日額5,000円（一生涯保障、終身払い） | 2,609円 |
| 就業不能保険 | 10万円/月給付（65歳まで保障） | 2,370円 |
| 合計の保険料：1万2,052円/月 | ||
独身の方は、生命保険の部分を 500万円の定期保険にすると2 ,257円まで下がり、合計が7,236円になります。
あくまで一例として、参考にしていただけますと幸いです。
