学資保険の保険料払込期間はどう決めるのが賢い？！払込期間について解説

学資保険の加入を考えるとき、決めなくてはならないことは、保険金額と共に保険料払込期間です。

学資保険の主な保険料払込期間には、「15歳払済」「18歳払済」「22歳払済」がありますが、払込期間によって保険料および返戻率が変わってきます。

どちらも契約するうえで大切なことだと思いますので、ここでは学資保険の保険料払込期間について解説します。

15歳払済

15歳払済にすると、中学卒業までの払込なので、比較的教育費のかからない時期に保険料の支払いが終わります。そして、中学校卒業まで支給される児童手当を学資保険に利用することができます。

短期間で保険料を払い込むということで、満期まで支払うよりも保険料は高くなりますが、保険会社が運用しやすくなるため返戻率は高くなります。

18歳払済

18歳払済で18歳満期の場合、大学の入学時に満期金を受け取ることができます。ただ、注意したいことは、誕生日や契約日によっては、18歳払済で18歳満期にすると大学の入学金納入に間に合わない場合があります。その場合は、17歳払済で17歳満期にして、確実に入学前に満期金を受け取るようにしましょう。

22歳満期などの場合、満期よりも短い支払いにすることで、返戻率を高くすることができます。

22歳払済

22歳払済であれば、22歳の満期まで保険料を支払うことになります。この場合、支払う期間は長くなりますが、毎月の保険料を抑えることができます。

22歳満期の場合には、大学卒業後の海外留学の費用や、新社会人になる準備費用などの資金に利用することができます。

払済年齢による返戻率の比較

保険料を払い込む期間によって代わる返戻率を比較してみましょう。当サイト調べの加入者人気ランキング1位のソニー生命の「学資保険」を例に、22歳満期、基準学資金200万円でシミュレーションします。

《見積り条件》
契約者：30歳　被保険者（子供）：0歳、月払の場合

保険料払込期間が短いほうが、総支払保険料が少なく、返戻率が高いことがわかります。

もちろん、だからといって返戻率だけに踊らされるのは危険。家計に無理のない払済年齢を選びましょう。

また、定年後も教育費がかかる場合、学資保険は定年までに払い終えるように払済年齢を設定することをおすすめします。。

返戻率を重視するなら5年や10年の短期払が有利

保険会社によっては、払込期間を5年や10年など短期払ができる商品があり、返戻率を重視するならそちらがおすすめです。

短期払のプランは、返戻率が高いだけでなく、習い事や塾にお金がかかる前に保険料を払い終えるメリットがあります。保険料の支払いには児童手当をうまく利用するといいでしょう。

同じ用に、払込期間による返戻率の比較をしてみましょう。日本生命の「ニッセイ学資保険」で、学資年金開始18歳、基準保険金額100万円、祝い金なし型の例です。

《見積り条件》
契約者：30歳　被保険者（子供）：0歳、月払の場合

返戻率で比較しますと、5年払いがもっとも有利ですが、やっぱり保険料も高くなりますね。返戻率が高いからと言って、払込期間を短くして、それが無理な保険料であれば家計を圧迫してしまいます。

途中で解約すると元本割れをしてしまいますので、繰り返しになりますが、家計に無理のない払込期間を選びましょう。