プロフィール

kuroda

黒田尚子について

こんにちは、保険ジャーナルを担当させていただきます、ファイナンシャルプランナーの黒田尚子です。

大手シンクタンク在職中にFP資格を取得。前職はSEと、まったくの異業種から転身を図り、1998年より独立。あっという間に17年以上経ってしまいました。

2009年末に乳がん告知を受け、「がんとお金の本」(ビーケーシー)を上梓。自らの体験をもとに、がんをはじめとした病気に対する経済的備えの重要性を訴える活動を行うほか、老後・介護・消費者問題にも注力しています。

多くの人が加入しているにも関わらず、「よく分からない」「難しい」という声をよく耳にする保険。さまざまなニュースと絡めてお伝えすることで、保険を正しく、もっと身近に感じてもらえればと考えています。

HP:黒田尚子FPオフィス

存在感高まる住宅ローンの「がん団信」。選ぶメリットは高い?

*出所:ソニー銀行リリース資料より

近年、病気などで働けなくなる「就業不能リスク」が注目され、生保各社では、それカバーする保険商品の取扱いを続々と開始しています。

たしかに、働けず収入が減ってしまうと生活が苦しくなるのですが、実際、病気になって、数か月単位で治療が続くと、負担が重いと感じるようになるのが、医療費以上に、毎月の「住宅ローン返済」や「子どもの教育費」など。要するに、家計支出のなかの固定費です。

とくに、住宅ローン返済については、夫婦共働きや高収入で、頭金0円で多額な住宅ローンを組んだ人は要注意。

そこで、住宅ローンを組んでマイホームを購入した人にとって、がんに罹患した際の‘救世主’となるのが、がん保障付き団体信用生命保険(以下、「がん団信」)です。

これに関しては、いわゆる疾病保障付き団体信用生命保険(以下、「疾病団信」)と呼ばれる、がん以外の疾病を広く保障するタイプのラインナップも増えましたし、新しく取り扱う銀行や商品も広がりを見せ、徐々に存在感を増してきています。

続きを読む

AYA世代のがん患者は民間保険に加入できるか?

*出所:厚生労働省「ライフステージに応じたがん対策について~議論の背景~」

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000138587.pdf

がんは、「老化の一種」とも言われる病気ですが、若いからといって、がんにならないわけではありません。

私自身は、40歳のときに乳がんに罹患しました。周囲からは「まだ若いのに・・・」と驚かれたものですが、それよりもっと早い時期にがんを発症する患者さんもいます。

続きを読む

「がん」で障害年金を受給する難しさ

a28f3edf4bfede6c296babb7232a702c_s

「がんでも障害年金を受け取れると聞いたんですが・・・」―がん患者さんからのご相談で、よく話題に出てくるのが障害年金に関するご質問です。

認定対象となる障害が、がんが原因の外部障害はもちろん、抗がん剤など治療の副作用による全身衰弱も含まれるため、がんでも障害年金が請求できることが、だいぶ認知されてきた結果でしょう。

しかし、裁定請求手続きは複雑な上、ハードルは高く、容易に受給できるものではありません。

続きを読む

病気で必要なのは医療費ばかりではないけれど……医療保険に入院一時金特約は必要?

d79502d0c9649bc741f693b23beb95b2_s

病気やケガをしたときのお金といえば、誰でもすぐに「医療費」のことを思い浮かべるでしょう。

しかし、実際にかかってくるお金は医療費だけではありません。

入院ともなれば、通院のための本人や家族の交通費・宿泊費、入院時のパジャマやガウン代・日用品などの準備費用、お見舞い返し等々。

さらに、罹患者が、家事や育児・介護などを一手に担っているような場合(多くは妻)、代わりにこれらをする人がいなければ、入院中の家族の外食費や家事代行費用、ベビーシッターやヘルパー費用など、アウトソーシングのためのお金もかかってくることに。

その上、共働き世帯の増加で、親や家族が病気等であっても、病院の付き添いなどが難しいケースも増えているようです。

そこで最近、保険会社では、これら病気やケガをした被保険者や家族の生活をサポートする代行業者等と提携する動きが広まっています。 続きを読む

「第3期がん対策推進基本計画」策定と費用対効果のしくみ導入の動き

基本法

2017年10月24日、受動喫煙の取扱いや衆院選解散の日程等で、遅れに遅れていた「第3期がん対策推進基本計画」が、ようやく決まりました。

基本計画というのは、がん対策について定めた法律である「がん対策基本法」(平成18年法律第98号)に基づいて策定され、がん対策の総合的かつ計画的な推進を図るためのものです。それと同時に、各都道府県のがん対策推進基本計画の基本となります。

いわば、日本人の死亡原因の第一位である「がん」について、今後、日本がどのような対策を講じていくべきかという指針や方向性を示したもの。特に、がんサバイバーや彼らを支援する立場の者にとって、その内容への注目度が高くなるのは当然です。

続きを読む

自分より先に親の介護!? 高額な費用負担で”共倒れ”しないためにはどうすべきか?

jouken

女性の晩婚化によって、出産年齢が高齢化しています。

厚生労働省の人口動向調査によると、第一子出生時の母の年齢は、昭和50年が25.7歳だったのに対し、平成27年が30.7歳と、40年間で5歳も高くなりました。

35歳以上の出産は‘高齢出産’といわれますが、なかには、50歳以降に出産する”超高齢出産”の事例なども目にします。

となると、子育てと親・親族の介護が同時期に発生する「ダブルケア」を経験する世帯も増えているというのも、自然の摂理なのかもしれません。

その上、少子化で兄弟がいない、あるいはひとりっ子というご家庭が増えたこと、親戚とも疎遠になり、地縁ネットワークも希薄化していることなどから、昨今では、経済的な負担も含め、ダブルケアは、深刻な問題となりつつあります。

続きを読む

最新がん治療?「プレシジョン・メディシン」の高額な費用負担をどうカバーするか?

By: Dick Thomas Johnson

目覚ましい進歩を遂げるがん医療ですが、最近よく耳にするのが、「がんゲノム医療」という言葉です。

がんゲノム医療とは、がん患者の遺伝子情報を調べ、その遺伝子に応じた個人の体質や病状に適した医療を施すこと。同じ部位のがんであっても、患者によって原因の変異は異なるため、従来の臓器別の治療よりも効果的と言われています。

厚生労働省では、国内の医療従事者や研究者による「がんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会」を立ち上げ、がんゲノム情報を用いて、医薬品の適応拡大やがんの診断・治療、新薬の研究開発など、より有効・安全な個別化医療の提供体制(がんゲノム医療推進コンソーシアム)の構築を目指すとしています。

続きを読む