
あおり運転による追突事故の映像が連日報道された2017年頃からは、事故状況の証拠となるドライブレコーダーの重要性を感じる人も増えたのではないでしょうか。実際その事故以降にドライブレコーダーの売上は増加し、2017年度は100万台の販売数を突破しました。
ドライブレコーダーは自分で購入する以外にも損害保険会社で貸与する方法もあります。現在は2社のみの取り扱いですが、来年にはさらに増えて競争が激化してきそうです。
同じドライブレコーダーでも自分で購入するのと保険会社の貸与とではどう違うのか、特徴など確認をしてみましょう。