医療保険に入れない場合、引受基準緩和型保険に入る必要はありますか？

積極的には推奨しない

引受基準緩和型保険は、保障内容と保険料のバランスをチェックしよう

AFP 2級ファイナンシャルプランニング技能士、住宅ローンアドバイザー海老原政子

健康上の理由で医療保険に未加入だった方から、よく聞かれること。それが、「○○病でも入れる保険に加入したいのだが、どうだろうか…」というご質問です。

保険商品のパンフレット等を持参して相談に来られる方もなかにはいらっしゃいます。それだけ、ご自身の健康に不安を感じていらっしゃってのこと。具体的な保険の話をする前に、時間の許す限りお客様の声に耳を傾けたいと相談にのぞみます。

通常の医療保険では、告知の際、「過去5年間の入院や手術歴、服薬の有無」が問われる場合がほとんどです。つまり、病気になってからでは保険加入をあきらめるか、あるいは、“部位不担保”といって疾病部位を保障対象としない、割り増し保険料を支払うなど条件付きで保険に加入する以外に選択肢がありませんでした。

「持病があっても入れます。」という某保険会社のキャッチコピーに代表される、近年その対象疾病や商品数が増えてきた【引受基準緩和（限定告知）型保険】の登場により、医療保障の選択肢が増えました。ご質問者のように、保険加入をあらためて検討する方も多いと思います。

ただし、こうした保険に加入する場合、あらかじめ考えてほしいことがいくつかあります。

そもそも医療保険への加入が必要なのか

病気・けがへの不安は、医療費（自己負担）がたくさんかかるかもしれないという不安でもあります。既往症のある方にとってはなおさらだと思います。

でも、医療費は天井知らずではありません。
公的な保障である高額療養費制度を使えば、医療費はかなり抑えられます（※１）。また、自治体独自の医療費補助があるかもしれません。まずお住まいの市町村窓口やHPなどで確認を行い、その上でさらなるリスクヘッジとして民間の医療保険加入が必要なのか、検討してください。

保障内容と支払う保険料のバランスはどうか

【引受基準緩和（限定告知）型保険】は、通常の保険に比べて支払う保険料が割り増しになっています。なぜなら、給付金を払う可能性が高ければ、その分が保険料に反映されるから。保険加入で得られる保障に対して、ご自身が支払う保険料が納得して払い続けられるか、じっくり考えてください。

支払った保険料は、給付金があってもなくても手元には戻りません（解約返戻金がない保険の場合）。でも、保険料分をコツコツ貯めたり、すでにある程度の貯蓄があれば、そのお金で将来の医療費出費に備えることは可能です。使わなかったら他の用途、介護や家のリフォームなどにも使える現金ならではの対応力も魅力ですね。

私がお客様によくお話するのは、「保険料をこれから△年間ずっと毎月支払った場合、かかる保険料は○○万円です。それに対して、たとえば病気で○日間入院したら、この保険の給付金は……」といった、具体的な今後の支払いと給付のイメージ。一度計算してみることをおすすめします。

検討にあたっては「告知書」や「コールセンター」を積極活用！

パンフレットは、保険商品のポイントが簡潔にまとめられ、便利ではありますが、既往症がある方が申し込まれるこうした保険の場合、勝手な自己判断は危険です。センシティブな内容に踏み込む保険商品だけに、事前に資料を取り寄せ、「重要事項説明書」や「告知書」を隅までチェックしましょう。読んでわからないことがあればコールセンターなどもどんどん活用しましょう！

保険申込時の健康状態の告知もまた同様です。
たとえば、高血圧で服薬中の方でしたら、服薬しているお薬の種類や飲んでいる期間、症状は安定しているのかなどで保険の引き受け可否は違ってきます。万一、告知内容に嘘があっては、病気やけがでいざ保険給付を受ける段になって自分が結局困ることに…。「告知書」の質問を勝手に判断して記入する／しないを決めてはいけません。

保障内容も細かく確認を行いましょう！
免責期間や給付金が減額される期間の有無。再発した場合や既往症に起因する合併症は保障されるのかどうかなど、あなたが本来備えたい将来のリスクに合った商品かどうかという視点をどうぞお忘れなく。

保険は形のない商品。保障内容と保険料をなるべく数字などで比較・検討することは必要ですが、かといって、経済性だけで決めてよいものでもないというのが筆者の意見です。

保障と保険料のバランスを考えると、積極的には推奨しませんが、安心してこの先持病とつきあうためにどうしても必要なんだ、という気持ちの上での必要性や、納得して支払うことができるこの商品ならではの事由があるなら別です。メンタル部分も含め、総合的に検討なさってください。

※１）一般的な所得のサラリーマンの場合、その月の医療費自己負担額が50万円かかったとしても、申請手続きにより、限度額およそ94,000円を超える金額が高額療養費として手元に戻ってきます。