医療保険に入れない場合、引受基準緩和型保険に入る必要はありますか？

積極的には推奨しない

引受基準緩和型医療保険は最後の砦だと考えた方が良い

ファイナンシャルプランナー１級ＦＰ技能士事務所　大木美子

引受基準緩和型医療保険への加入メリットは二つ。

一つ目は特異なケース。色々な病気にかかってその度に一定期間しっかりと入院する場合。
二つ目は心の問題。費用うんぬんではなく、保険に加入していること自体に安心感を得られること。

今回のご相談者様の場合は、尿酸値が高く一般の医療保険の加入が出来なかったために引受基準緩和型医療保険を検討とのことですが、一般の医療保険は保険会社によって引受の条件は異なりますので、何社か問い合わせてみてもいいかもしれません。

一般の医療保険に加入出来ない場合に、引受基準緩和型医療保険の加入を視野に入れますが、短期入院傾向の現在での加入妥当性は疑問としか言えません。

気持ちとお金を切り離せないと迷宮入り

民間の医療保険は私達を守るための医療制度の一部ではなく、あくまでも自己責任のもとに利用する商品の一つです。商品である限り、メリットもあればデメリットも存在します。

加入している医療保険の給付内容をしっかりと把握していないといざという時になって給付金が支払われなくて、こんなはずじゃあなかった。ということさえあります。例えば、告知義務違反や保険会社が定義する所定の状態に当てはまらなかったり、受けた手術が給付対象ではなかったり。

病気になると気が弱くなります。健康な時よりもいろいろなことに不安になります。せめて家族には治療費の負担はさせたくないという気持ちもあるでしょう。そこで、医療保険や引受基準緩和型医療保険を検討するのでしょうが、感情と勘定は切り離して考えることが大切です。

医療費に対する漠然とした不安は、情報を整理することがポイント

医療保険のニーズが高い理由には、病気になると費用がかさんで家計に大きな負担をかけるかもしれないことへの不安があげられます。この漠然とした不安の大きさは、医療保険に加入した途端に安堵感を漂わせる加入者からもみてとれます。

医療保険加入意向の理由は、病気や怪我をした時にかかる医療費の不安の緩和。このかかる医療費不安を和らげるには、まずは公的な保障を理解することと、会社員であれば会社の健康保険組合独自の制度や会社独自の福利厚生制度を調べることです。

高額療養費制度(医療費が高額にならないように、一ヶ月の自己負担の上限が定められている)では、70歳未満の一般(標準報酬月額53万円未満の人)で8万100円＋(医療費ー26万7,000)×1%が自己負担の限度額となりますが、健康保険組合独自の制度で自己負担限度額を概ね2万5,000円としているケースもあります。

このように公的な保障を加味すると、かかる医療費の自己負担は高額にならないようにされており、医療保険に払い込む多額の保険料を考えると一定の預貯金で対応した方が妥当といえます。

一般の医療保険が多くの人にとって役不足といえる商品であるなら、保険料が割高の引受基準緩和型医療保険はさらに役不足であるとしかいえないでしょう。

それでも民間医療保険の加入をすすめる場合はこんなケース

今回のご相談者様のように、いざという時の医療費に一定額の預貯金を用意出来ているのであれば医療保険や引受基準緩和型医療保険は必要性が低いでしょう。

しかし、預貯金の無い、もしくは少ない方が病気や怪我をした場合は、家計負担が重く生じます。医療費用貯金形成の一定の時期だけ利用するには大変便利な商品です。シンプルな保障内容であれば毎月の保険料はさほど負担にはならない程度です。貯金が苦手、少し貯まると使ってしまうという方も医療保険の検討をしても良いでしょう。