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変額保険での貯蓄は有り?

保険での貯蓄を考えていますが、できるだけ利率の高いものを選びたくて変額保険での運用を考えています。

リスクもあるのでやめた方が良いでしょうか?
変額保険はおすすめできるかを教えてください。(39歳 男性)

積極的には推奨しない

資産運用はじめての人が学べる生命保険

AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士 ベターライフスクエア 堀口雅子

変額保険には3つの種類があります。
1つは変額個人年金保険。2つめは変額定期保険。そして変額終身保険です。
いずれの種類も貯蓄目的での加入はするべきではないと思います。

今回は変額終身保険を検討する場合のポイントを3つ紹介します。

(1)他の終身保険よりも保険料が安い

万が一の保険として、一生涯いくらをキープしたいと思っている方は終身保険を紹介されます。しかし終身保険はいろいろあります。「無配当終身保険」「積立利率変動型終身保険(無配当型・低解約返戻型)」「利差配当型終身保険(3年ごと・5年ごと)」そして変額終身保険です。
この中で変額終身保険だけは、解約金や保険金額の変動がある「特別勘定」という運用方法を用いています。他の終身保険は一定の保険金額と解約返戻金は契約した時から最低でもいくらという部分が決まっている「一般勘定」という方法で設計されています。

この特長から、変額終身保険は万が一のための資金として準備すること、基本的には途中で解約しないことを念頭において契約を続けられるようであれば「コストパフォーマンスのよい」保険だと言えます。

(2)万が一の際基本の保険金額は維持されている

契約時に決めた基本の死亡保険金額については、運用状況により保障額となる部分が減少していたとしても支払われるため、万が一の際の死亡保険としての機能は備わっていると言えます。しかしながら、生命保険会社が破たんした際の補償される対象契約には含まれていません。その点には注意が必要です。なお、昨今は変額という名前のついている保険は一定の契約額に達すると申し込みを終了する傾向があります。保険会社もリスクを減らすため売りすぎないようにしている、とも考えられます。

(3)加入時や契約途中に保険料の配分が変えられるところも

将来物価の上昇があった場合、定額の保険金額では資産価値として目減りする可能性もあります。その点この保険は支払っている保険料で運用の指図ができるので運用実績に応じて増えることもありますし、結果として資産運用の学びにもつながります。

例えば契約時の選択肢としてAが国内債券型、Bが国内株式型、Cが海外債券型、Dが海外株式型という変額終身保険があったとします。
契約時にAは25パーセントBは25パーセント、Cは10パーセント、Dは40パーセントというように、自分で保険料の配分を決めて加入したとします。数年後にCが伸びてきたなと思えばCの割合を増やして他の配分を減らすなど、内容を変えることもできます。自分の保険という「資産」が増えたり減ったりすることにまだ慣れていない人だったとしても、変額終身保険の本来の目的は万が一の時の資金です。解約をすることもないので、スタート時に取り入れるのもひとつの方法だと思います。

販売されているところは銀行が中心

変額終身保険に入りたいと考えたとき、どの保険会社ならばあるのだろうと思うかもしれませんが、昨今では保険会社以外にも取り扱っている窓口があります。それは銀行です。

銀行が保険の代理店になっているからです。内容は一時払で始めるタイプとなっていて、契約時に先に初期費用が取られ、その後の保険料で変額終身保険の保障を購入することになります。他の変額終身保険でも積立金や保険料から費用は差し引かれますが、最初の手数料が気になったり一時払いではない方法を希望したいならば、数少ない保険会社を探してみましょう。

保険から広がる投資という新しい芽

この保険のユニークなところは、一部の運用先が増えた結果を知ることで「あ、このタイプが今は上昇しやすいのだな」と学べる点にあります。その気づきが今まで興味のなかったニュースに目を向けるようになったり、新聞で同じテーマの記事を見たりという行動に広がるかもしれません。もしかしたらそこから投資信託や株式運用などにも今まで以上に興味がわくことがあるかもしれません。少し大げさかもしれませんが、その人の生き方にも新しい道が広がるのではないでしょうか。

AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士 ベターライフスクエア 堀口雅子

9年間の生命保険会社での営業職を経てFP事務所をスタート。現在は八王子駅徒歩圏でカフェスタイルのマネー相談を行っている。30代から40代の女性とその家族向けのマネー相談は3000件以上の実績。その方の生活収支を基に将来の漠然とした不安に対して、明確な数値をもって安心感を提供する。資産運用がはじめられるように(1)家計収支のメリハリ(2)生命保険の見直し(3)住宅ローンの選択(4)学費準備の方法を通じて家計の体質を整えることで、一気に解消できることはない年金の不安を少しずつ安心に変えてもらえるよう努めている。

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