医療保険とがん保険で優先度が高いのはがん保険？

推奨

もしもの時の費用負担の大きさから、「がん保険」を優先

ファイナンシャル・プランナー、ＣＦＰR認定者 オフィスベネフィット代表　岩城みずほ

医療保険とがん保険の両方に入る余裕はないのでどちらかへのご加入をしたいというご質問者。民間保険加入の考え方はその通りですね。

私たちは高額な社会保険料を毎月納めています。国民皆保険制度により、大きな保険を持っているといえます。

医療保険とがん保険、どちらかを優先するか考えた場合、もしもの時の費用負担の大きさから、がん保険の加入を優先されたらよいのではないかと考えます。

まずは、公的保険の内容を理解しましょう

健康保険制度により、病気やケガをしたときの一部負担金は以下になります。

※全国健康保険組合HPより
※平成２６年３月３１日以前に７０歳になった被保険者等（誕生日が昭和１４年４月２日から昭和１９年４月１日までの方）については、引き続き一部負担金等の軽減特例措置の対象となるため、平成２６年４月１日以降の療養に係る一部負担金等の割合は1割のままです。

医療費が高額になりそうなときは、後日、申請することで自己負担限度額を超えた額が払い戻される「高額療養費制度」があります。70歳未満の方が、「限度額適用認定証」を保険証と併せて医療機関等の窓口に提示すると、支払いが自己負担限度額までになります。

例えば、一般所得者の場合、1ヵ月の医療費が100万円かかった場合は、30万円（3割負担）を医療機関窓口で支払って、後日高額療養費の申請により、21万2,570円が払い戻され、8万7,430円の自己負担となります。

限度額適用認定証を提示した場合は、自己負担金以外の支払いが不要となります。ご質問者の方は、現在、あまり貯蓄はないということですが、会社員の方なら、半年?１年分くらいの貯蓄をまずがんばりましょう。公的保障制度は、以上のように充実した制度ですので、貯蓄ができるまで民間の医療保険に加入し、貯蓄ができればやめるという考え方もあるでしょう。

また、会社員の方は、病気やケガで会社を休んだときは、「傷病手当金」が受けられます。仕事を休んだ日から連続して3日間（待期）の後、4日目以降の仕事に就けなかった日に対して、最長1年6ヵ月支給されます。自営業者などが加入する国民健康保険には傷病手当金はありません。ですから、民間保険の必要性は、自営業者の方ほど高くなると言えます。逆に言えば、会社員の方にとって、医療保険に加入する必要性は低くなります。

しかし、差額ベッド代や先進医療等には高額療養費制度が使えないので、自分がどういう医療を受けたいかを考慮する必要があるでしょう。ポイントは、公的保障で不足する保障を民間保険でもつ、つまり自助努力で持つということです。当然ながら、収入から社会保険料や税金等が差し引かれた残りが可処分所得。私たちが自由に使えるお金です。その中から、民間保険料を支払うわけですから、もしもの時のために保険に入りすぎて貯金もできないというのは、本末転倒です。

がん保険の考え方

医療保険の中で、特にがんに特化したものががん保険ですが、がんに対して遺伝的など不安が大きい人は必要性をより感じることでしょう。がん治療については、お金がかかるというイメージがありますね。どういう治療を受けるかで、大きく金額は変わってくるようです。

がん治療の場合、耐性ができて薬が効かなくなってきたら他の薬に変えるなど、お金が続く限り治療を続けることができるということをおっしゃる医師もいらっしゃいます。がん治療の薬は高額なものも多いようです。

先日、ある疾患で手術を受けるのに、摘出後、悪性ならば、先進医療扱いになる（保険適用外）ということを聞きました。こう言った場合、診断一時金が給付されたり、先進医療特約がついている保険だと安心です。また、最近の傾向として、入院期間の短縮、医療技術等の向上により通院医療が多くなっている現実もありますので、これまでの入院給付金が支給されるタイプでは費用を賄いきれないこともあるようです。自分がどのような治療を受けたいかを考え、保険に加入するべきかどうかをお考えになると良いと思います。
もしもの時の費用負担の大きさから、がん保険の加入を優先されたらよいのではないかと考えます。

ご相談者の場合、ご家族構成にもよりますが、まずは、年間60万円くらいは貯蓄ができる家計をめざして、貯蓄を増やしていくことをおススメします。もしものときにも貯蓄があれば安心です。合理的に保険を持つことに繋がります。そして、保険は、適切な保障を過不足なくもつことが重要です。保険加入を考える場合は、ネット生保などを利用し、保険料を抑えましょう。