医療保険の満期金で「養老保険」に入ることを検討しています。

積極的には推奨しない

お金を増やすことが目的であれば、現在、養老保険に加入することはおすすめしません。

ＡＦＰ 、社会福祉士ラフデッサン　代表　キムラ　ミキ

まずは養老保険をはじめとして、保険に加入する目的を考えてみることが必要です。ただし、現在は運用環境が極めて良い状況ではありません。そのため大きくお金を増やしたいという目的で、養老保険を検討されているのであれば不向きであり、おすすめができません。

そもそも保険料はどうやって決まるのか？

なぜ、運用環境が良い状況でなければ養老保険が不向きなのでしょうか。保険料は、基礎率を基にして算出されます。その基礎率とは、「予定死亡率」、「予定利率」、「予定事業費率」の３つ。これらの基礎率を高く考えるか、低く考えるかで保険料が上下するわけです。

「予定死亡率」は標準生命表をもとにしますので、各保険会社で大きく変わりません。各保険会社で異なってくるのは、「予定事業費率」と「予定利率」。「予定事業費率」は、保険会社が事業を運営するためのコストの割合のことをいいます。例えば、通販型の保険商品は、そうでない保険商品に比べて人件費等を低く抑えることができるので、「予定事業費率」を低く抑えることができるため、保険料も低く抑えることができるわけです。

そして、「予定利率」は国が定める標準利率をもとに集めた保険料をどれくらいの利率(原則、固定金利)で運用するかを生命保険各社が独自に決めているものです。これは、同じ保険会社の中でも、商品によって異なる場合もあります。運用環境が良好でないときには保険会社が運用はあまり上手くいかない状況であると考える場合には「予定利率」を低く設定することになり、契約者から保険料を多く集める必要があります。

具体例で考えてみましょう

1年あたり100人の被保険者(予定死亡率が同じと仮定)に対して、1人死亡し100万円の死亡保険金を払う場合、予定利率が10％であれば、100万円のうち運用益が10万円見込めると考えているわけですから、残りの90万円を100人で等分した9,000円が一人当たり保険料となります。一方、予定利率が5％であれば、運用益は5万円しか見込めないと考えているわけですから、残りの95万円を100人で等分した9,500円一人当たり保険料となります。つまり、予定利率が下がると、保険料が上がっていますよね。

養老保険の保険料には死亡保障に対する保険料も含まれていますから、運用環境が良好とはいえない現在、総支払保険料よりも満期金が少ない、いわゆる元本割れを起こす可能性もあります。

保険の目的を考えてみましょう

今回、医療保険が満期になったということで、保険の見直しを検討されていますので、この機会に、保険に加入する目的を改めて考えてみると良いでしょう。保険に加入する目的は、「遺された家族に対する保障」、「入院などの治療費に必要な保障」、「保険の貯蓄性の活用」、この３つに大きく分けられます。

「保険の貯蓄性の活用」が、現在あまりおすすめできないのは先述したとおりです。ただし、終身保険や個人年金保険などに現在でも貯蓄性の活用ができる商品もありますので、専門家に相談してみるのも良いでしょう。

また、「遺された家族に対する保障」ですが現在、ご質問者は48歳既婚でお子さんはいらっしゃらないということですから、遺された家族として考えられるのは妻だけでしょうか？妻が受給できる遺族年金の金額と得ることができる給与収入金額を踏まえ、生活費が不足するようであれば、その補てんを預貯金または生命保険で備えておく必要があります。

例えば、生活費が20万円(月額)かかる場合、夫死亡時に妻が受給できる遺族年金の金額が10万円(月額)、妻が専業主婦であるとすると、10万円(月額)の生活費が不足することになります。妻が夫と同い年で、老齢年金受給年齢までの間の不足する生活費を考えると、10万円×12か月×12年＝1,440万円となります。この金額は毎年、減少していきますので収入保障保険等の定期保険で備えるのも効率的でしょう。このほかに、預貯金等で葬祭費用等をねん出することが難しいようであればその費用を終身保険で備えておく必要もあります。

また、「入院などの治療費に必要な保障」は、原則として終身型で備えておくほうが望ましいでしょう。満期型、更新型の医療保険は、加入できるまたは更新できる年齢の上限が決まっているため、将来高齢となった時に無保険状態となる可能性もあるからです。終身型の医療保険をベースにして、更新型の医療保険やガン保険で保障を厚くすると考えていくと分かりやすいでしょう。

保険とひとくちに言っても、その商品は多岐に渡ります。身の回りに情報もあふれていますので、一人で検討を進めて必要保障額を算出し、それに沿った最適な商品と出会うことは、難しいものです。情報収集とその絞り込みの助けにするためにも、専門家に相談して見直しを進めていくのが効率的といえるでしょう。